所得格差のジニ係数を直感的に理解しよう

日産ゴーン元会長は報酬を貰いすぎなのか? 日本の感覚がズレているのか? 世界の所得格差を表すジニ係数について考察。 続きを読む: 所得格差のジニ係数を直感的に理解しよう

20世紀最重要のスパイ『コードネーム エンジェル』映画レビュー

映画の視聴レビューを英語と日本語で。今回は『コードネーム エンジェル』(原題”The Angel”、2018年9月よりNetflixで配信開始)。1970年代の第四次中東戦争(The Yom Kippur WarまたはThe October War)に絡んだエジプト政府高官スパイのお話。

♠あらすじ(Netflixから転載)

元エジプト大統領ナセルの義理の息子で、ナセルの後継者アンワル・サダトの特別顧問を務めるアシュラフ・マルワンという男が、同時にイスラエル諜報特務庁の20世紀で最も重要な工作員だったという実際の事件を描きます。

Source: Netflix Media Center(日本語英語

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ドキュメンタリー『Wild Wild Country』徹底解説 その#1

2018年エミー賞ドキュメンタリー部門受賞作の『Wild Wild Country』(ワイルド・ワイルド・カントリー、以下「WWC」と表記)を考察する。

WWCが扱ったのは、カルト宗教として世界を震撼させたラジニーシ教団。日本のオウム真理教もラジニーシ教団を一部模倣したとされる。1980年代の壮絶な対立を中心に、今も生き残る(元)信者幹部の生々しい証言を通じて描たのがWWCだ。

This was not motivated by greed. This was evil.
彼らの動機は欲ではありません。純粋な悪です。

ラジニーシ教団と対立した市民が放ったこの言葉。実際にWWCを見ると、様々な意味で心にずっしりとのしかかってくる。というのも、たしかに教団が起こした事件は悪だが、対立した側に対しても「どっちもどっち」と感じる側面があるからだ。

WWCでは割愛されていた詳細を補完的に調べつつ、独自の考察をまとめてみた。

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トランプより酷かった歴代米大統領は誰?

アメリカの歴代44人の大統領を対象に、偉大さを100点満点で評価するアンケートが実施された。

予想がつくだろうが、2018年アンケートでWorst 1はトランプ現大統領

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Image Source: The New York Times “How Does Trump Stack Up Against
the Best — and Worst — Presidents?” (2018/2/19)

Survey Source: Boise State University “Official Results of the 2018 Presidents & Executive Politics Presidential Greatness Survey

個人的に驚いたのが、トランプ大統領の12点よりも、ビリから2番目のブキャナン大統領の15点だ。第15代大統領ブキャナン(1857–61年に在任)は、前回2014年調査の際にも最下位を記録している。

トランプ級のひどい大統領が、アメリカの歴史上に他にもいたのか!

♣目次

  1. そもそもアンケートは正確なのか?
  2. 本当にトランプ大統領が最悪なのか?
  3. ブキャナン大統領って誰?
  4. その他ランキングで特筆すべき歴代大統領

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あなたが日本の首相なら従軍慰安婦問題、どうやって解決する?

2018年1月、韓国政府が日本政府に対し、いわゆる慰安婦問題の合意を一部取り消すような声明を発表した。このことをニュースで知った人も多いだろう。

一歩踏み込んで、

もしあなたが日本の首相なら、どうやって解決するか?

を考えてみてほしい。
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If I had an hour to solve a problem, I’d spend 55 minutes thinking about the problem and 5 minutes thinking about solutions.

もし問題解決に1時間使えるとしたら、私は55分をその問題の考察に当て、残り5分で解決策を策定する。

この格言は一説によるとアインシュタインの言葉ではないとされているが、まぁ誰の言葉であっても本質を突いているのでご紹介してみた。

翻って慰安婦問題。

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読売新聞の世論調査結果

読売新聞社は2018年1月12~14日、全国世論調査を実施した(有効回答数不明)。

この世論調査を見て、「あぁやっぱり日本の世論は韓国政府に反対なのだな」と感じているだけではダメだ。

♣目次

  1. 世論調査の問題点
  2. 慰安婦問題の合意問題をおさらい
  3. この問題、どう分析する?
  4. 私なりの解決策
  5. 参考: 海外メディアの報道

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欧米メディアの思想をタイプ分け

メディアにはそれぞれ思想バイアスがかかっているので、その前提でニュース速報や解説記事を読まなければならない。

ところが、日本のメディアが海外メディアの報道をそのまま引用する時、出典元の海外メディアはどの思想タイプなのか分からず、バイアスを鵜呑みにしてしまうことがある。

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そこで、欧米メディアのタイプ分けをいくつかご紹介しよう。

♣目次

  1. メディアバイアスの軸とタイプ分け
  2. メディアバイアス分類と信頼度(PEWによる米国内調査)
  3. メディアバイアス分類(ロイターとオックスフォード大による各国比較)
    1. イギリス
    2. アメリカ
    3. スウェーデン
    4. オーストリア
    5. ポーランド
  4. 米国主要メディア紹介
    1. CNN
    2. Fox News
    3. NPR
    4. NBC
  5. 米国におけるPEW以外の分類(保守派、中道派)

※当記事は2017年8月に執筆し、主にPew Research Centerのデータをベースにしていました。2018年11月には通信社ロイターと英国オックスフォード大学の共同研究のレポートを参照し、大幅に補強しています。

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ドキュメンタリー『憲法修正13条』はでっち上げ

2016年製作の『憲法修正13条』(以下13thと表記)をNetflixで見た。

ゴールデングローブ賞などのドキュメンタリー部門を席巻した、評価の高い作品だ。

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だが、私の13thに対する評価はかなり低い

ということで、他人とはちょっと違った視点で、作品を検証してみたい。映像制作としてのレビューではなく、あくまで事実検証・考察ということなので、ネタバレ必至だが、この作品を未視聴の人にも「予習」の位置付けで是非読んで頂きたい。


♣目次

  1. ドキュメンタリーの概要(あらすじまとめ)
  2. 問題点の検証
    1. アメリカの殺人率
    2. アメリカのドラッグ使用状況
    3. アメリカの刑務所の状況
  3. 結論: このドキュメンタリーは恣意的すぎる

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首都圏の貯水ダムは大丈夫なのか?

九州の豪雨被害で苦しむ方々には申し訳ない。
だが、梅雨時に首都圏ではそこまでザーザー雨は降っていない感覚だ。

梅雨時に、私は庭木に水を撒いていた。

屋外駐車場に停めている車に土埃が積もるのも、土壌の水分量が減って、風で飛ばされている証拠だろう。

そんなこんなで、首都圏ではとうとう7月19日に梅雨明けした。実際にはもっと前から明けていた気がするが。

実際に、2017年7月には、荒川水系のダム貯水率が下がり、一部の農業用水の取水制限が始まったという。
そこで首都圏のダムについて、徹底分析!

♣論点

  • 荒川水系のダム貯水率が危ない?
  • どの地域が取水制限の対象なの?
  • 荒川水系以外はどうなの?
  • 雨が降らなかったら、何日持つの?
  • 荒川水系の渇水は、天災ではなく人災だった!

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